- 生活者トレンド
2023-03-10
全国旅行支援に関する調査
共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、全国20歳以上の男女1,000名を対象に調査した「全国旅行支援に関する調査」(実施期間:2023年2月1日~2月3日)の結果をご報告いたします。
調査方法:インターネット調査
調査期間:2023年2月1日~2月3日
パネル:「Pontaリサーチ」会員
(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:国内在住20歳以上の男女
有効回答数:1,000名 ※性年代別に各100サンプル回収
20代の53%が全国旅行支援を利用もしくは利用する予定
全国旅行支援を利用したことがある人(1回利用した、2回以上利用した)と、今後利用予定がある人を合わせると、全体で42%だった。年代別でみると、全国旅行支援を2回以上利用した人は、20代(26%)が他の年代よりも高い。また、1回利用した人(16%)と、今後利用予定がある人(11%)を合わせると、20代の53%が全国旅行支援を利用もしくは利用する予定であることが分かった。「全国旅行支援を知っているが、利用予定はない」が全体で44%と最多となった。
▼「全国旅行支援」の利用状況

全国旅行支援を利用した旅行先は「北海道」が人気
全国旅行支援を利用した旅行先は、「北海道」が15%でトップだった。次いで「東京都」(13%)、「大阪府」(11%)が続いた。
▼全国旅行支援を利用した旅行先(上位5位まで)

全国旅行支援の利用で「交通なし」を選ぶ人が60%
全国旅行支援の利用者と利用予定者を対象に、航空や鉄道などの「交通付き」か「交通なし」、どちらの旅行商品を利用したか予定を含め聴取したところ、「交通なし」が全体の60%だった。年代別でみると、20代と30代では、全国旅行支援の割引上限額が高い「交通付き」の利用が他の年代と比べて多く、5割を超えている。
▼全国旅行支援を利用した旅行:交通付きまたは交通なし(予定含む)

「全国旅行支援がなくても旅行すると思う」が、全国旅行支援の利用および利用予定者全体で66%
全国旅行支援の利用者と利用予定者を対象に、全国旅行支援がなかった場合の旅行意向を聴取したところ、「全国旅行支援がなくても旅行すると思う」が全体の66%であった。 年代別でみると、30代では「全国旅行支援がなければ旅行しないと思う」が他の年代よりも高く、43%となった。
▼全国旅行支援がなかった場合の旅行意向
*数値は四捨五入・小数点切上げによる整数表示。このため一部合計値が100%とならない箇所あり

【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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9月 11, 2026
#生活者トレンド
寄付先選びで重視するのは「返礼品の内容・魅力」が約8割と最多
人気の返礼品は「肉」「魚介・海産物」「米」がTOP3
満足した返礼品は男性では「肉」、女性では「魚介・海産物」が1位となる年代が多く見られたふるさと納税で「米」を選ぶ理由は、「7割が「日常的に消費するため」と回答
米価格がさらに落ち着いても、9割超が「引き続き・状況によって選びたい」2026年10月から施行される「6割ルール」の認知率は6割超
制度施行を受け、4割超がふるさと納税を前倒し・前倒し予定
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9月 10, 2026
#ライフスタイル
#生活者トレンド
アニメの視聴方法は、20代の約5割が「有料の定額制動画配信サービス」、50代の約6割が「テレビ番組」
20~30代は「一気見」「ながら見」「倍速視聴」といった多様な視聴行動を取り入れる傾向がうかがえる
好きなアニメ作品の視聴以外に行ったことは、「原作を読んだ」が約5割。アニメ関連にお金を使う人が最も多いのは20代
好きなアニメのジャンル1位は、男性が「アクション・バトル」、女性が「日常・コメディー・癒やし」
人におすすめしたいアニメ作品1位は「鬼滅の刃」、今夏に映画公開の「ちいかわ」がTOP10入り
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8月 24, 2026
#ライフスタイル
#生活者トレンド
約6割が何かしらの防災対策を実施しており、前年とおおむね同水準。
対策を始めたきっかけは「災害のニュース」が最多非常用持ち出し袋を準備している人は約4割。中身を定期的に見直している人は2割弱
非常用持ち出し袋に準備しているものは「飲料水」「懐中電灯・電池」「非常食」がそれぞれ7割超。
実際に準備してよかったもの・しておけばよかったものでも上位防災グッズ選びの重視点は「長期保存・使用できること」が最多
ローリングストック法の認知率は54.1%で、約4人に1人が実践している。
認知・実践状況ともに前年調査とおおむね同水準