- 消費動向
2021-05-28
OTC医薬品の目薬の購入・使用に関する調査
共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、PontaリサーチにてOTC医薬品の目薬の購入者を対象に実施した「OTC医薬品の目薬の購入・使用に関する調査」(実施期間:2020年12月23日~12月24日)の結果をご報告いたします。
調査方法:インターネット調査
調査期間:2020年12月23日~12月24日
パネル:「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:調査時に過去半年以内にOTC医薬品の目薬を購入したと回答した方
※335サンプル
※年代別(20代/30代 71名、40代/50代 200名、60代以上 64名)
※購入頻度別(月に1個以上 102名、2~3カ月に1個 149名、半年に1個 84名)
商品の入手経路
目薬の商品情報の入手経路は、「店頭の棚」が最も高く89%、次いで「テレビ広告」が35%となっており、購入者が積極的に情報収集する様子はうかがえない。メーカー、小売側からの商品訴求のコミュニケーションとして、20代/30代に対しては「口コミ媒体」も有効と考えられる。
▼回答者全体の入手経路

▼性年代別の入手経路

使用シーン
目薬の使用シーンは「作業の合間に」「作業の前後(作業が終わった後に・作業の前に)」が上位となった。年代別では、60代以上は「落ち着きたい時に」という“マイナスからゼロへ”、20代/30代は「作業の前に」「気持ちを切り替えたい時に」という“ゼロからプラスへ”という心理的効果を期待する傾向がみられた。また、使用する場所は「自宅で」がトップだが、20代/30代においては自宅・職場・学校以外の場所にも広がりがみられた。
▼回答者全体の使用シーン

▼年代別の使用シーン

購入者の価値観
LMの提供するペルソナマーケティング支援サービス「PERSONA+(ペルソナプラス)」による価値観分析で、目薬の購入者は全体でCL1「こだわり重視のリーダータイプ」、CL5「真面目な努力家タイプ」、CL11「マイペースな自然体タイプ」、CL13「コミュニティ重視の安定志向タイプ」の割合が高かった。また、購入頻度や年代の違いで、各価値観クラスターの構成比に差がみられた。これらの価値観の違いを考慮したマーケティング施策が重要となることがうかがえる。

▼ご参考:ペルソナマーケティング支援サービス「PERSONA+」について
LMが独自開発した価値観判別ロジックで、Ponta会員を15の価値観クラスターに分類。

【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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9月 11, 2026
#生活者トレンド
寄付先選びで重視するのは「返礼品の内容・魅力」が約8割と最多
人気の返礼品は「肉」「魚介・海産物」「米」がTOP3
満足した返礼品は男性では「肉」、女性では「魚介・海産物」が1位となる年代が多く見られたふるさと納税で「米」を選ぶ理由は、「7割が「日常的に消費するため」と回答
米価格がさらに落ち着いても、9割超が「引き続き・状況によって選びたい」2026年10月から施行される「6割ルール」の認知率は6割超
制度施行を受け、4割超がふるさと納税を前倒し・前倒し予定
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9月 10, 2026
#ライフスタイル
#生活者トレンド
アニメの視聴方法は、20代の約5割が「有料の定額制動画配信サービス」、50代の約6割が「テレビ番組」
20~30代は「一気見」「ながら見」「倍速視聴」といった多様な視聴行動を取り入れる傾向がうかがえる
好きなアニメ作品の視聴以外に行ったことは、「原作を読んだ」が約5割。アニメ関連にお金を使う人が最も多いのは20代
好きなアニメのジャンル1位は、男性が「アクション・バトル」、女性が「日常・コメディー・癒やし」
人におすすめしたいアニメ作品1位は「鬼滅の刃」、今夏に映画公開の「ちいかわ」がTOP10入り
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8月 24, 2026
#ライフスタイル
#生活者トレンド
約6割が何かしらの防災対策を実施しており、前年とおおむね同水準。
対策を始めたきっかけは「災害のニュース」が最多非常用持ち出し袋を準備している人は約4割。中身を定期的に見直している人は2割弱
非常用持ち出し袋に準備しているものは「飲料水」「懐中電灯・電池」「非常食」がそれぞれ7割超。
実際に準備してよかったもの・しておけばよかったものでも上位防災グッズ選びの重視点は「長期保存・使用できること」が最多
ローリングストック法の認知率は54.1%で、約4人に1人が実践している。
認知・実践状況ともに前年調査とおおむね同水準