- 生活者トレンド
2023-01-26
男女1,000人に聞いた2023年おせちに関する調査
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティングは、2023年のおせち料理に関する喫食・購入状況を調査した「2023年おせちに関する調査」の結果をご報告いたします。
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年1月16日～1月17日
パネル：「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象：国内在住20～60代の方
有効回答数：1,000名 ※性年代ごとに100サンプル回収
＊数値は四捨五入による整数表示。このため一部合計値が一致しない箇所あり
＊総務省：人口推計（2022年 12月概算値）を基にウェイトバック集計を実施
【聴取項目】
– おせち喫食有無
– 喫食同伴者
– 喫食人数
– 「市販のおせち料理」購入有無
– 購入金額
– 購入場所
– 購入用途（自家消費/贈答）
2023年のおせち喫食者は約6割。親戚が集まり食べる物のポジションからの脱却が需要拡大
2023年のおせち料理の喫食状況を聴取した。
「食べた」が60%となり、2022年9月時点（≒市販のおせち料理の販売予約開始時期）の「食べる」47%から13ポイント増加している。
▼2023年おせち喫食有無（％）
次に、おせち料理の喫食同伴者を聴取した。
「配偶者・婚約者」「父・母」「子供・孫」が4割以上で上位、次いで「兄弟・姉妹」「親戚」「祖父・祖母」の親族が並ぶ一方で、親族以外は「友人・知人」の2%のみとなっている。
おせち=親族が集まる正月に食べる料理という、昔から変わらない料理の位置付けであり、需要拡大にはこのポジションからの脱却が必要と考えられる。
また、「一緒に食べた人はいない」個食者は7%となった。
▼喫食同伴者（喫食者ベース）（％）
喫食者の半数程度が市販品を購入。多様化する販売チャネル
市販のおせちの購入状況を聴取した。
喫食者全体に対する市販のおせちを「買った」購入者は55%、非喫食者含む全体ベースで見ると35%となった。
また、2022年9月時点（≒市販のおせち料理の販売予約開始時期）の「買う予定」48%から7ポイント増加している。
▼市販のおせち購入有無（喫食/喫食予定者ベース）（％）
市販のおせちについて、購入場所を聴取した。
「スーパーマーケット」が49%と突出、次いで「通販会社」「百貨店」が約2割で高い。
また、「料亭・レストラン」「コンビニエンスストア」「食品配達サービス」「ディスカウントストア」も購入者が一定割合が存在しており、チャネルやニーズが多様化している様子がうかがえる。
▼購入場所（購入者ベース）（％）
購入した市販のおせちの用途を聴取した。
「自宅で食べるため」の”自家消費用“が98%でほとんどではあるものの、「（実家や親戚など）別の世帯への贈り物」も5%と、贈答目的の需要が一定数存在することが明らかになった。
▼購入用途（自家消費/贈答）（％）
平均喫食人数：3.6人、平均購入金額：約14,000円
市販のおせち購入者における喫食人数と購入金額を確認した。
喫食人数は6人以内、購入金額は¥40,000以内の範囲に集中しており、この範囲がボリュームゾーンといえる。
また、平均値は喫食人数：約3.6人、購入金額：約14,000円となった。
▼喫食人数×購入金額（購入者ベース）
喫食人数と購入金額を基に、”1人あたり購入単価“を人数別に確認した。
喫食人数：1人では、購入単価が¥5,675ともっとも高く、次いで2名：¥4,653、3名：¥4,089と、人数が増えるほど購入単価が低下する傾向が見られる。
喫食人数：6人では購入単価が¥3,060ともっとも低く、単価は約¥3,000/人が下限と推察される。
▼喫食人数別・1人あたり平均額（購入者ベース）
関連記事はこちら
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
最新の自主調査や分析レポートをお届けするメルマガを配信！登録はこちら
-
3月 31, 2025ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...
#生活者トレンド
2024年、コメ不足により「お米」を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3％。20代は28.3％と、他の年代より10ポイント以上高い
7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗
約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは「税控除」が全体のトップ
2024年の寄付総額は「1万円～3万円未満」、寄付先は「2～3自治体」が最も高い
-
3月 19, 2025#ライフスタイル
#生活者トレンド
SDGs認知率は79.1％、行動率は2年連続で低下して59.1％
SDGs目標を意識して行動している人は低下傾向にあり60.2％。目標意識率が全体として低下する中、「気候変動に具体的な対策を」が前年と同水準を保つ
企業がSDGsに対応することについて、ビジネス優先の意識が約3割で上昇傾向が伺える
将来の環境に対する危機意識は21.8％。「物価が上がってもSDGsに取り組むべき」は48.9％で低下傾向
-
3月 7, 2025勤務先のコンプライアンスに関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺...
#生活者トレンド
勤務先の従業員数が多いほどコンプラ研修の受講率が高く、コンプラポリシーの理解度も高い
コンプラ違反を「報告しやすい」と2人に1人が感じている。従業員数が多いほど報告体制が「整備されている」との回答率が高い
コンプラ違反が発生した場合、会社は「適切に対応すると思う」が65.2％を占める
不正行為を報告する際の障壁は「不利益を被る可能性がある」が約3割。勤務先での発生リスク1位は「ハラスメント（セクハラ、パワハラなど）」
