- 生活者トレンド
2024-12-23
SNS情報の信用度に関する調査
ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」と共同調査
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長谷川 剛、以下「LM」）は、10～60代のSNS利用者を対象に調査した「SNS情報の信用度に関する調査」（実施期間：2024年11月29日～12月4日）の結果をご報告いたします。本調査は、TOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」（毎週日曜6:00～6:30放送）との共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」として実施しました。
情報の信用度が高いメディアは、1位「テレビ」（43.5％）、2位「新聞（一般紙）」（36.7％）。「SNS」は13.1％だった
情報の信用度が高いと思うメディアは、1位「テレビ」（43.5％）、2位「新聞（一般紙）」（36.7％）となり、3位と比べて20ポイント以上高かった。「SNS」は13.1％だった。
情報の信用度が高いと思うSNSを伺ったところ、「YouTube」「X」「Instagram」がそれぞれ約2割で上位だったが、「特になし」が6割近くを占めた。
▼情報の信用度が高いと思うメディア ※複数回答 (n=1,200)(％)
▼情報の信用度が高いと思うSNS ※複数回答 (n=1,200)(％)
SNSの情報を「信用する」が全体のおよそ半数。若年層において信用する割合が高い
SNSで発信される情報を「完全に信用する」（1.9％）、「ある程度信用する」（45.9％）を合わせると、全体のおよそ半数が「信用する」と回答した。年代別で見ると、若年層において信用する割合が高く、10代では約6割となった。
また、SNSは信用できる情報収集手段だと思うか伺ったところ、全ての年代で「どちらともいえない」が最も高く、次いで「いいえ」となった。10代と20代では約3割が「はい」と回答し、他の年代よりも割合が高かった。
▼SNSで発信される情報をどの程度信用するか｜全体/年代別
▼SNSは信用できる情報収集手段だと思うか｜全体/年代別
年齢層が若くなるほどSNSで見た情報のファクトチェック実施率が高く、10代では約8割を占める
SNSで見た情報を、自分なりに事実確認（ファクトチェック）するか伺ったところ、「毎回確認する」（12.3％）、「たまに確認する」（49.2％）を合わせると全体の61.5％だった。
年代別で見ると、年齢層が若くなるほどファクトチェックの実施率が高く、10代では約8割を占めるのに対し、60代では約4割に留まった。
▼SNSで見た情報を、自分なりに事実確認（ファクトチェック）するか｜全体/年代別
SNSのデマ情報は「スルーする」が全体の83.8％。20代では「通報する」が約2割となり、他の年代よりも高い
SNSで広まるデマ情報に対して、どのような行動を取るか伺ったところ、全体の83.8％が「スルーする」と回答し、「通報する」「反論する」は1割未満だった。
年代別で見ると、20代では「通報する」が約2割となり、他の年代よりも高かった。
▼SNSで広まるデマ情報に対して、どのような行動を取るか｜全体/年代別
SNSのアルゴリズムによる最適化を20代のおよそ半数が「知っている」に対し、高年層では約2割に留まる
SNSのアルゴリズムがユーザーごとに表示内容を最適化していることを「知っている」が、全体の35.1％となり、「知らない」が64.9％を占めた。
年代別で見ると、10代で約4割、20代ではおよそ半数が「知っている」と回答したのに対し、50代と60代では認知率が約2割だった。
▼SNSのアルゴリズムがユーザーごとに表示内容を最適化していることを知っているか｜全体/年代別
【ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」パーソナリティのコメント】
・馬渕磨理子氏（経済アナリスト）
SNSのデマ情報は「スルーする」が全体の83.8％との結果が出ているが、本当にスルーできているのかという視点も必要でしょう。デマ情報を区別することが難しいからだ。メディアやSNSを通じて、自分の好みに合う情報がおすすめに出てきて購買行動が促されるだけでなく、政治・投票行動にまで影響を与える時代になっている。情報を発信する側はファクトに基づいた発信を徹底しなければならない。受け取る側はその情報に歪みがないのか常にチェックすることで、自分の思考を守ることになる。
・渡辺広明氏（消費経済アナリスト）
今回のアンケートで驚愕したのは、ユーザー(個人)ごとにSNSの表示内容が最適化されていることを「知らない」が64.9%もあり、特に60代は77.1%、一番低い20代でも50.2%と約半数にものぼる事だ。知らないと回答した人が、表示内容を世間一般の人気順だと考えているとすれば、実際の世間の流れを知らないまま、自分の価値観が世間と同一で正しいと考えるかもしれない。そういう人が増えると、共存的な社会生活を毀損する可能性も秘めていると思う。
また、テレビをはじめラジオ、新聞・雑誌・ネット記事など、オールターゲットで仕事をしている身としては、情報の信用度についてメディアごと・SNSごとに聴取したアンケート結果に対して、なるほどと思うところが多かった。メディアは番組・媒体もしくは記者ごとでも、スキルや信頼度が大きく違うので正しいコンテンツを見分けるのが大変難しい時代となっている。これからの時代を生き抜くには、個人それぞれが情報リテラシーをあげていく事が必要不可欠となるのは間違いない。
【調査概要】
調査方法 ： インターネット調査
調査期間 ： 2024年11月29日～12月4日
パネル ： 「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」の会員登録をしていただいている方）
調査対象 ： 国内在住10～60代のSNS利用者
有効回答数 ： 1,200名
※調査結果は小数点第2位を四捨五入しています
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
■共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」について
2023年5月よりTOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」の提供スポンサーとしてLMが参画しています。「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」は、世の中の最新ニュースからパーソナリティの経済アナリスト 馬渕磨理子氏と消費経済アナリスト 渡辺広明氏が生活者に調査したいトピックについて、LMが「Pontaリサーチ」で聴取する調査です。調査結果を番組内で紹介する他、LMのマーケティング紹介サイトのコラムで紹介しています。
■TOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」について
パーソナリティをつとめる経済アナリスト 馬渕磨理子氏と消費経済アナリスト 渡辺広明氏が世の中の最新ニュースをそれぞれの視点で分かりやすく解説しています。ビジトピとは、“ビジネストピックス”の略！ 30分ながら聴きするだけで、資産運用の話から、マーケティング用語、最新ヒット商品まですぐあなたの役に立つビジトピが身につきます。
放送日時 ：日曜 6:00～6:30
出演者 ：馬渕磨理子（経済アナリスト）、渡辺広明（消費経済アナリスト）
番組HP ：https://www.tfm.co.jp/biztopi/
AuDee ：https://audee.jp/program/show/61907
Twitter ：https://twitter.com/biztopi_tfm
最新の自主調査や分析レポートをお届けするメルマガを配信！登録はこちら
-
3月 31, 2025ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...
#生活者トレンド
2024年、コメ不足により「お米」を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3％。20代は28.3％と、他の年代より10ポイント以上高い
7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗
約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは「税控除」が全体のトップ
2024年の寄付総額は「1万円～3万円未満」、寄付先は「2～3自治体」が最も高い
-
3月 19, 2025#ライフスタイル
#生活者トレンド
SDGs認知率は79.1％、行動率は2年連続で低下して59.1％
SDGs目標を意識して行動している人は低下傾向にあり60.2％。目標意識率が全体として低下する中、「気候変動に具体的な対策を」が前年と同水準を保つ
企業がSDGsに対応することについて、ビジネス優先の意識が約3割で上昇傾向が伺える
将来の環境に対する危機意識は21.8％。「物価が上がってもSDGsに取り組むべき」は48.9％で低下傾向
-
3月 7, 2025勤務先のコンプライアンスに関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺...
#生活者トレンド
勤務先の従業員数が多いほどコンプラ研修の受講率が高く、コンプラポリシーの理解度も高い
コンプラ違反を「報告しやすい」と2人に1人が感じている。従業員数が多いほど報告体制が「整備されている」との回答率が高い
コンプラ違反が発生した場合、会社は「適切に対応すると思う」が65.2％を占める
不正行為を報告する際の障壁は「不利益を被る可能性がある」が約3割。勤務先での発生リスク1位は「ハラスメント（セクハラ、パワハラなど）」
