• ライフスタイル
  • 消費動向

2024-05-27

健康の維持・増進に関する食の意識調査
ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」と共同調査

共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、10~60代の方を対象に調査した「健康の維持・増進に関する食の意識調査」(実施期間:2024年4月25日~4月27日)の結果をご報告いたします。本調査は、TOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」(毎週日曜6:00~6:30放送)との共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」として実施しました。

調査結果詳細

調査方法:インターネット調査
調査期間:2024年4月25日~4月27日
パネル:「Pontaリサーチ」会員
    (Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:国内在住10~60代の方
有効回答数:1,197名
※調査結果は小数点第2位を四捨五入しています

約6割が、食生活で「健康に良い」とされるものにお金を使う。年代の高い層において意向が高い

食生活で「健康に良い」とされるものにお金を使うかを聴取したところ、全体の約6割が「はい」と回答した。年代の高い層において健康の維持・増進を目的とした食にお金を使う傾向が高く、60代で63.7%だった。

▼食生活で「健康に良い」とされるものにはお金を使いますか?|全体

▼食生活で「健康に良い」とされるものにはお金を使いますか? |年代別 (%)(n=1,197)

健康食を「意識している」は全体の65.0%。60代では69.6%

健康食への意識について聴取したところ、「いつも意識している」と「たまに意識している」を合わせた「意識している」は65.0%だった。年代別で見ると、60代の69.6%が最も高い。

▼「健康食」について、どの程度意識していますか?|全体

▼「健康食」について、どの程度意識していますか?|年代別 (%)(n=1,197)

トクホおよび機能性表示食品の摂取頻度は20代が最も高く、およそ半数が摂取している

特定保健用食品(以下「トクホ」)と機能性表示食品それぞれの摂取頻度について、年代別で見ると、どちらも20代が最も高かった。「毎日」「週に数回」「月に数回」「不定期」を合わせると、トクホが47.5%、機能性表示食品が46.5%となり、それぞれ20代のおよそ半数が摂取している。
トクホまたは機能性表示食品の摂取歴がある方を対象に、商品の種類ごとに摂取頻度を聴取したところ、トクホでは「フード(バー、グミ、クッキーなどの食品)」、機能性表示食品では「サプリメント(錠剤・カプセルなど)」が高かった。

▼トクホの摂取頻度 (%) (n=1,197)

▼機能性表示食品の摂取頻度  (%) (n=1,197)

▼トクホの摂取頻度|商品の種類別 (%) (n=842)

▼機能性表示食品の摂取頻度|商品の種類別 (%) (n=842)

トクホや機能性表示食品に対して重視する効果は、「免疫力向上」がトップ。若年層では「睡眠の質向上」が高い

トクホや機能性表示食品に対して重視する効果は、「免疫力向上」が40.1%、「腸内環境改善」が37.5%、「疲労回復」が33.8%で上位だった。
年代別で見ると、摂取頻度の高い20代では「免疫力向上」(40.4%)がトップ、次いで「睡眠の質向上」(36.3%)、「腸内環境改善」(35.6%)が続いた。「睡眠の質向上」は、30代~60代が10~20%台だったのに対して、10代と20代では30%を超えており、若年層で高かった。

▼トクホや機能性表示食品に対して重視する「効果」|全体(上位10位まで表示) ※複数回答 (%) (n=842)

▼重視するトクホや機能性表示食品の「効果」|年代別(上位10位まで表示) ※複数回答 (%) (n=842)

ラベル表示や説明の信頼度は「トクホ」が57.2%、「機能性表示食品」が49.1%

トクホおよび機能性表示食品におけるラベル表示や説明の信頼度を聴取した。「とても信頼している」と「ある程度信頼している」を合わせた信頼度は「トクホ」が57.2%、「機能性表示食品」は49.1%だった。
また、好きな商品を自由回答で聴取したところ「Yakult(ヤクルト)1000」「伊右衛門 特茶」「ロッテ キシリトールガム」などが挙がった。

▼トクホおよび機能性表示食品のラベル表示や説明の信頼度

【ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ」パーソナリティのコメント】

・馬渕磨理子氏(経済アナリスト)

物価高で実質賃金がマイナスの状況であっても「健康に良い食品にはお金を使う」人が約6割という結果。世のトレンドもあるが、単に、健康意識が高まり、付加価値の高いモノを消費するだけでは説明しきれない背景があるのではないか。特に、機能性表示食品の摂取頻度は20代が最も高い結果から、人生100年時代と言われ自分の健康を自分で守らなければといった漠然とした将来不安が、こうした商品の購買動向に繋がっている可能性がある。

 

・渡辺広明氏(消費経済アナリスト)

超高齢化社会が加速する中、食に関しては60代など高齢者が益々健康を意識する傾向を表したアンケート結果になっている。そしてマーケットボリュームが大きい高齢者に引っ張られるカタチで若年層の健康意識も醸成されており、トクホまたは機能性表示食品の摂取頻度が高く、摂取している人がおよそ半数と最も高くなっているのは象徴的な結果だろう。そんな中、発生した小林製薬の紅麹サプリの健康被害問題は、機能性表示食品において、国による安全性に対する基準の見直しが必要不可欠であるという事を再認識させるものとなった。健康被害が生じた際の報告ルールの明確化、機能性表示食品の信頼性を高めるためのチェック導入、そして表示見直しなど、国として早急に方針を示す事が求められ、ひいては国民が求める健康増進にも大事なポイントとなっていきそうだ。

■共同調査「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」について

 

ビジトピ with Pontaリサーチ

 

2023年5月よりTOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」の提供スポンサーとしてLMが参画しています。「馬渕・渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ」は、世の中の最新ニュースからパーソナリティの経済アナリスト 馬渕磨理子氏と消費経済アナリスト 渡辺広明氏が生活者に調査したいトピックについて、LMが「Pontaリサーチ」で聴取する調査です。調査結果を番組内で紹介する他、LMのマーケティング紹介サイトのコラムで紹介しています。

 

■TOKYO FM「馬渕・渡辺の#ビジトピ」について

パーソナリティをつとめる経済アナリスト 馬渕磨理子氏と消費経済アナリスト 渡辺広明氏が世の中の最新ニュースをそれぞれの視点で分かりやすく解説しています。ビジトピとは、“ビジネストピックス”の略! 30分ながら聴きするだけで、資産運用の話から、マーケティング用語、最新ヒット商品まですぐあなたの役に立つビジトピが身につきます。

放送日時    :日曜 6:00~6:30

出演者        :馬渕磨理子(経済アナリスト)、渡辺広明(消費経済アナリスト)

番組HP     :https://www.tfm.co.jp/biztopi/

AuDee       :https://audee.jp/program/show/61907

Twitter       :https://twitter.com/biztopi_tfm

【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。

最新の自主調査や分析レポートをお届けするメルマガを配信!登録はこちら

  • 3月 31, 2025

    ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...

    #生活者トレンド

    • 2024年、コメ不足によりお米を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3%20代28.3%と、他の年代より10ポイント以上高い

    • 7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗

    • 約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは税控除が全体のトップ

    • 2024年の寄付総額は1万円~3万円未満、寄付先は2~3自治体が最も高い

  • 3月 19, 2025

    サステナブルに関する意識調査を実施

    #ライフスタイル

    #生活者トレンド

    • SDGs認知率は79.1%行動率は2年連続で低下して59.1%

    • SDGs目標を意識して行動している人は低下傾向にあり60.2%。目標意識率が全体として低下する中、「気候変動に具体的な対策を」が前年と同水準を保つ

    • 企業がSDGsに対応することについて、ビジネス優先の意識が約3割上昇傾向が伺える

    • 将来の環境に対する危機意識は21.8%。「物価が上がってもSDGsに取り組むべき」は48.9%低下傾向

  • 3月 7, 2025

    勤務先のコンプライアンスに関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺...

    #生活者トレンド

    • 勤務先の従業員数が多いほどコンプラ研修の受講率が高く、コンプラポリシーの理解度も高い

    • コンプラ違反を「報告しやすい」と2人に1人が感じている。従業員数が多いほど報告体制が「整備されている」との回答率が高い

    • コンプラ違反が発生した場合、会社は「適切に対応すると思う」が65.2%を占める

    • 不正行為を報告する際の障壁は「不利益を被る可能性がある」が約3割。勤務先での発生リスク1位は「ハラスメント(セクハラ、パワハラなど)」

お気軽にお問い合わせください

詳しくお知りになりたい方は
お問い合わせ