- ライフスタイル
- 消費動向
2023-06-27
食卓メニューのトレンドセッターに関する調査
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長谷川 剛、以下「LM」）は、「食卓メニューのトレンドセッターに関する調査」の結果をご報告いたします。
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年6月14日～6月15日
パネル：「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象：国内在住20～60代の方
有効回答数：1,000名 ※性年代別に各100サンプル回収
＊数値は四捨五入・小数点切上げによる整数表示。このため合計値が100％とならない箇所あり
また、アンケートで呈示した選択肢を統合・再集計した結果を掲載している設問あり
＊総務省：人口推計を基にウエイトバック集計を実施
【聴取項目】
食卓メニュー関連の事業者やサービスへの評価
– ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場
– 早い段階でブームや流行を生み出す立場
– 後追いで取り上げる立場
属性
– 性年代
食卓メニューの流行発信源はコンビニやSNS。スーパーや新聞は流行を後追い
家庭の食卓に並ぶ献立やメニュー（食卓メニュー）のブームや流行への関与度を測るため以下3層を設定、関連する事業者やサービスを対象として、該当するものを複数回答形式にて聴取した。
食卓メニューについて
1 ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場
2 早い段階でブームや流行を生み出す立場
3 後追いで取り上げる立場
はじめに、ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場を見ると、「コンビニエンスストア」が32％で最も高く、次いで「Instagram」「YouTube」「テレビ番組」が21％で上位に挙がり、流行の発信源として認識されている。
一方、「外食チェーン店」や「スーパーマーケット」は、メニュー開発機能を有しているものの1割以下と低位であった。
▼ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場（％）
次に、早い段階でブームや流行を生み出す立場としては、「コンビニエンスストア」が28％で最も高く、次いで「テレビ番組」「百貨店・デパ地下」「YouTube」「Instagram」が続く。
▼早い段階でブームや流行を生み出す立場（％）
また、後追いで取り上げる立場としては、「スーパーマーケット」が29％で最も高く、次いで「テレビ番組」「料理教室」が20%で続く。
▼後追いで取り上げる立場（％）
上記を整理すると、消費者評価として以下のようなことが読み取れる。
流通関連では、「コンビニエンスストア」はメニュー開発や流行の仕掛けといった機能を評価されている。一方、「スーパーマーケット」は（流行に対し）後追いで慎重な姿勢である。
メディア関連では、「YouTube」「Instagram」は情報の発信力や拡散力が評価されていると推察される。
また、「テレビ番組」が流行の上流から下流まで関与しているのに対して、「新聞」は後追い型と見られている。
▼評価一覧（％）
女性高年代に評価される「食品メーカー」「レシピ投稿サイト」「雑誌」
ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場について、性年代ごとの傾向の違いを確認した。
「コンビニエンスストア」は全体で32％と最も高いが、女性20代と40代では4割以上と更に高くなっている。
また、「食品メーカー」「レシピ投稿サイト」「雑誌」は女性50代以上、「個人経営の飲食店」は女性20代で比較的高い。（全体でみると低位だが）属性によってはトレンドの発信源と認識されているといえる。
▼ブームや流行の元になるメニューを作り出す立場（性年代別）（％）
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
最新の自主調査や分析レポートをお届けするメルマガを配信！登録はこちら
-
3月 31, 2025ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...
#生活者トレンド
2024年、コメ不足により「お米」を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3％。20代は28.3％と、他の年代より10ポイント以上高い
7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗
約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは「税控除」が全体のトップ
2024年の寄付総額は「1万円～3万円未満」、寄付先は「2～3自治体」が最も高い
-
3月 19, 2025#ライフスタイル
#生活者トレンド
SDGs認知率は79.1％、行動率は2年連続で低下して59.1％
SDGs目標を意識して行動している人は低下傾向にあり60.2％。目標意識率が全体として低下する中、「気候変動に具体的な対策を」が前年と同水準を保つ
企業がSDGsに対応することについて、ビジネス優先の意識が約3割で上昇傾向が伺える
将来の環境に対する危機意識は21.8％。「物価が上がってもSDGsに取り組むべき」は48.9％で低下傾向
-
3月 7, 2025勤務先のコンプライアンスに関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺...
#生活者トレンド
勤務先の従業員数が多いほどコンプラ研修の受講率が高く、コンプラポリシーの理解度も高い
コンプラ違反を「報告しやすい」と2人に1人が感じている。従業員数が多いほど報告体制が「整備されている」との回答率が高い
コンプラ違反が発生した場合、会社は「適切に対応すると思う」が65.2％を占める
不正行為を報告する際の障壁は「不利益を被る可能性がある」が約3割。勤務先での発生リスク1位は「ハラスメント（セクハラ、パワハラなど）」
