- マーケティング
2022-06-21
犬猫飼育者に聞いたペット関連の記念日
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティングは、記念日マーケティングに資する情報提供を目的とした「ペット関連の記念日に関する調査」（実施期間：2022年5月25日～5月26日）の結果をご報告いたします。
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年5月25日～5月26日
パネル：「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象：国内在住20～60代のうち犬または猫を飼育している方
有効回答数：185名
【調査対象とした記念日】 （ ）内は制定元
– ササミ巻きガムの日 （ペティオ）
– 紗の日 （ドギーマンハヤシ）
– シーザーの日 （マース ジャパン）
– シーバの日 （マース ジャパン）
– ペットに無添加良品の日 （ドギーマンハヤシ）
【聴取項目】
– 認知/イベント・キャンペーン接触/（記念日の影響による）商品購入/興味
– 認知していた際の商品購入意向
＊調査結果は四捨五入による整数表示。
記念日認知率と商品購入率に相関あり
犬猫飼育者において、調査対象とした記念日を「知っている」と答えた【認知率】はいずれも1割未満。一方、「気になる」と答えた【興味度】はいずれも認知率を上回っており、一定の需要が存在していることが確認された。特に「ペットに無添加良品の日」（21%）と「ササミ巻きガムの日」（18%）は他よりも高い。
また、散布図で見ると、認知率（X軸）と商品購入率（Y軸）に正相関が見られた。
▼記念日認知率/イベント・キャンペーン接触率/商品購入率/興味度
▼散布図（記念日認知率/商品購入率/興味度）
「ペットに無添加良品の日」は認知拡大による訴求効果が期待できる
記念日非認知層に対して「知っていれば、その企業・団体の商品を買ったかもしれない記念日」を聴取した所、「ペットに無添加良品の日」は25%と他の記念日より高い結果となった。
（商品名を冠する他の記念日と異なり、“無添加”が飼育者の琴線に触れていると推察される。）
また、飼育しているペットの種類別では「ササミ巻きガムの日」「紗の日」は犬飼育者、「シーバの日」は猫飼育者で高い傾向が見られた。
▼記念日非認知者における認知後の購入喚起率
一定の有効性が確認される記念日マーケティング
記念日マーケティングの効果を測定するために「食品や料理メニューを考える際、買うきっかけになったことがあるもの」を聴取した所、「記念日やイベント期間中」は全体で23%となった。属性別で見ると、女性40代以下では3割以上と他の属性より高い傾向が見られる。
また、記念日制定のみにとどまらず、「話題になっている」（31%）や「旬の時期や食材」（42%）などと組み合わせた消費者への訴求が必要と考えられる。
＊本データのみ2022年2月実施調査結果（調査対象：20-60代男女1,000名）を使用
▼メニュー検討時の買うきっかけ
【参考：属性情報】
飼育しているペットを聴取した所、「犬」11％、「猫」9%、犬猫いずれかを飼育している「犬猫飼育者」は全体の18%。
▼ペット飼育状況
▼犬・猫飼育状況
▼ペット関連行動
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
【追加データにつきまして】
本資料に記載した内容の集計表/ローデータもございます。
また、今回の対象テーマ以外にも同様のフレームにて記念日の浸透率を調査しています。
ご希望の方は、下記ボタンよりお問い合わせください。
-
3月 31, 2025ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...
#生活者トレンド
2024年、コメ不足により「お米」を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3％。20代は28.3％と、他の年代より10ポイント以上高い
7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗
約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは「税控除」が全体のトップ
2024年の寄付総額は「1万円～3万円未満」、寄付先は「2～3自治体」が最も高い
-
3月 19, 2025#ライフスタイル
#生活者トレンド
SDGs認知率は79.1％、行動率は2年連続で低下して59.1％
SDGs目標を意識して行動している人は低下傾向にあり60.2％。目標意識率が全体として低下する中、「気候変動に具体的な対策を」が前年と同水準を保つ
企業がSDGsに対応することについて、ビジネス優先の意識が約3割で上昇傾向が伺える
将来の環境に対する危機意識は21.8％。「物価が上がってもSDGsに取り組むべき」は48.9％で低下傾向
-
3月 7, 2025勤務先のコンプライアンスに関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺...
#生活者トレンド
勤務先の従業員数が多いほどコンプラ研修の受講率が高く、コンプラポリシーの理解度も高い
コンプラ違反を「報告しやすい」と2人に1人が感じている。従業員数が多いほど報告体制が「整備されている」との回答率が高い
コンプラ違反が発生した場合、会社は「適切に対応すると思う」が65.2％を占める
不正行為を報告する際の障壁は「不利益を被る可能性がある」が約3割。勤務先での発生リスク1位は「ハラスメント（セクハラ、パワハラなど）」
