- 生活者トレンド
2023-01-26
男女1,000人に聞いた2023年おせちに関する調査
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティングは、2023年のおせち料理に関する喫食・購入状況を調査した「2023年おせちに関する調査」の結果をご報告いたします。
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年1月16日～1月17日
パネル：「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象：国内在住20～60代の方
有効回答数：1,000名 ※性年代ごとに100サンプル回収
＊数値は四捨五入による整数表示。このため一部合計値が一致しない箇所あり
＊総務省：人口推計（2022年 12月概算値）を基にウェイトバック集計を実施
【聴取項目】
– おせち喫食有無
– 喫食同伴者
– 喫食人数
– 「市販のおせち料理」購入有無
– 購入金額
– 購入場所
– 購入用途（自家消費/贈答）
2023年のおせち喫食者は約6割。親戚が集まり食べる物のポジションからの脱却が需要拡大
2023年のおせち料理の喫食状況を聴取した。
「食べた」が60%となり、2022年9月時点（≒市販のおせち料理の販売予約開始時期）の「食べる」47%から13ポイント増加している。
▼2023年おせち喫食有無（％）
次に、おせち料理の喫食同伴者を聴取した。
「配偶者・婚約者」「父・母」「子供・孫」が4割以上で上位、次いで「兄弟・姉妹」「親戚」「祖父・祖母」の親族が並ぶ一方で、親族以外は「友人・知人」の2%のみとなっている。
おせち=親族が集まる正月に食べる料理という、昔から変わらない料理の位置付けであり、需要拡大にはこのポジションからの脱却が必要と考えられる。
また、「一緒に食べた人はいない」個食者は7%となった。
▼喫食同伴者（喫食者ベース）（％）
喫食者の半数程度が市販品を購入。多様化する販売チャネル
市販のおせちの購入状況を聴取した。
喫食者全体に対する市販のおせちを「買った」購入者は55%、非喫食者含む全体ベースで見ると35%となった。
また、2022年9月時点（≒市販のおせち料理の販売予約開始時期）の「買う予定」48%から7ポイント増加している。
▼市販のおせち購入有無（喫食/喫食予定者ベース）（％）
市販のおせちについて、購入場所を聴取した。
「スーパーマーケット」が49%と突出、次いで「通販会社」「百貨店」が約2割で高い。
また、「料亭・レストラン」「コンビニエンスストア」「食品配達サービス」「ディスカウントストア」も購入者が一定割合が存在しており、チャネルやニーズが多様化している様子がうかがえる。
▼購入場所（購入者ベース）（％）
購入した市販のおせちの用途を聴取した。
「自宅で食べるため」の”自家消費用“が98%でほとんどではあるものの、「（実家や親戚など）別の世帯への贈り物」も5%と、贈答目的の需要が一定数存在することが明らかになった。
▼購入用途（自家消費/贈答）（％）
平均喫食人数：3.6人、平均購入金額：約14,000円
市販のおせち購入者における喫食人数と購入金額を確認した。
喫食人数は6人以内、購入金額は¥40,000以内の範囲に集中しており、この範囲がボリュームゾーンといえる。
また、平均値は喫食人数：約3.6人、購入金額：約14,000円となった。
▼喫食人数×購入金額（購入者ベース）
喫食人数と購入金額を基に、”1人あたり購入単価“を人数別に確認した。
喫食人数：1人では、購入単価が¥5,675ともっとも高く、次いで2名：¥4,653、3名：¥4,089と、人数が増えるほど購入単価が低下する傾向が見られる。
喫食人数：6人では購入単価が¥3,060ともっとも低く、単価は約¥3,000/人が下限と推察される。
▼喫食人数別・1人あたり平均額（購入者ベース）
関連記事はこちら
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
最新の自主調査や分析レポートをお届けするメルマガを配信！登録はこちら
-
10月 7, 2026#ライフスタイル
#生活者トレンド
現在運動している人は40.9％。運動機会や時間を増やしたい意向は60.4％
現在行っている運動は「ウォーキング・散歩」が最多。日常生活でも「近距離はなるべく歩く」「なるべく階段を使う」など、歩くことを意識している
運動を始められない理由の1位は、男性が「きっかけ不足」、女性が「疲れ」。始めるきっかけは「体力の衰え」が最多
運動を続ける工夫は「曜日や時間を決める」「短時間」「自宅や近所で行う」
運動している人は、していない人に比べ、心身状態を肯定的に捉える割合が20ポイント以上高い
-
9月 28, 2026#マーケティング
#消費動向
2026年10月の酒税改正を認知している人は6割超。内容まで把握している人は、約2割にとどまる
酒税改正後もお酒の購入量を維持する人は約7割
現在、発泡酒・新ジャンルを購入する人の3割超が、全部または一部をビールに切り替える予定
メーカーが発泡酒・新ジャンルをビールへ変更する動きについて、全体の約3割が好意的。
ビールと発泡酒・新ジャンル、いずれの最頻購入者も好意的に捉えている傾向が見られた
-
9月 15, 2026金融資産1億円以上の投資家1,000人に聞いた「2050年ま...
#ビジネス
2050年には現在の1,000万円の実質価値は750万円に低下すると予想
2050年において、物価は上昇すると9割が予想。一方、日本は「貧しくなる」と約6割が予想
2050年の物価×貧富について、「物価は上昇、日本は貧しくなる」と半数超が予想
2050年には日本の経済格差は拡大すると約9割が予想
今後の資産形成で重要なものは「NISA」と7割が回答
