郵便料金値上げ対策！郵送DMのコスト効率を維持して広告効果を高める方法とは？

2024年10月からの郵便料金の値上げは、各企業が送付する郵送DM（ダイレクトメール）のコストにも大きな影響を与えます。これまで郵送DMを活用してきた企業においては、他の施策への切り替えを検討することもあるでしょう。

しかし郵送DMが、顧客に直接アプローチできる有効なプロモーション手法の一つであることに変わりはありません。適切な対策を講じることで、コスト効率を維持しながら郵送DMを活用できます。ここでは、郵便料金値上げが郵送DMに与える影響と、そのうえでコスト効率良く郵送DMを発送する方法について解説します。

2024年10月の郵便料金の大幅値上げに伴い、郵送DMの発送費も大きく上がります。例えば、ハガキを10万通発送する場合、以前と比べて144万円（※1）ものコストが増えるのです。

これまで郵送DMを有効なプロモーション手法として活用していた企業でも、郵便料金値上げによって従来のコストと同等の広告効果を期待できなくなる可能性があります。郵送DMを活用して定期的にキャンペーンを行っていた場合は、プロモーションの回数を減らしたり、発送通数を抑えたりすることで、郵便料金値上げに対応せざるを得ないケースも考えられるでしょう。

しかし一方で、顧客との接点が少なくなり、ブランド認知やリピート購入の促進に影響が出る可能性があります。実施したにも関わらずプロモーションの効果が出づらくなり、DM施策全体のROI（投資対効果）が低下するリスクもはらんでいます。

※広告郵便物（差出都度割引、配達猶予7日、BC付適用の場合）の試算

郵便料金の値上げに対応するためには、コスト削減と効果向上を両立するDM施策を検討する必要があります。ここでは、コスト効率を維持した郵送DM手法をご紹介します。

最もコスト効果の高い方法は、適切なターゲットにのみDMを発送することです。顧客の年齢・性別や住んでいる地域、興味関心などの情報から、訴求内容にあった顧客層を対象とすることで、無駄なコストを抑えつつ反応率を高めることができます。

Ponta郵送DMは、DMでリーチ可能な6,100万件のPonta会員の中から、ファクトデータを中心とした様々なデータを活用して発送対象者を絞り込めます。例えば実購買履歴・位置情報などの行動データや、Ponta独自の価値観クラスターを用いた精度の高いターゲティングを実現。効率的なセグメント設計により、適切なターゲット層を抽出してDMを発送できるため、購買や申し込みなどにつながりやすいのが特長です。見込みの高い顧客に対してアプローチすることで、発送通数を抑えても広告効果の維持を期待できます。

郵送DMの広告効果を高めるためには、発送タイミングも重要です。適切なタイミングで顧客に情報を届けることで、商品購買や申し込みといった成約にもつながりやすくなります。例えばイベントやキャンペーンに合わせてDM発送するなど、顧客がアクティブなタイミングでのアプローチが効果的です。

シーズンイベントや企業側のキャンペーンのタイミングに合わせた施策は比較的容易ですが、一人一人の顧客の意識が高まるタイミングを捉えることは難しいのが実情です。Pontaデータを活用すれば、Ponta会員の属性情報に加え、購買・行動履歴やアンケートデータから、顧客の意識の高まりを捉えられます。

ADMoment DMは、Ponta会員のメディア接触や購買行動をトリガーに、「今必要としている人」を特定し、最短3営業日でDMを発送できるサービスです。

例えば、ベビー用品の購買データから出産前後の世帯を推定する「ベビーMoment DM」や、金融サービスの取引実績から資産運用への意識の高まりを捉える「資産運用Moment DM」、Ponta会員情報から誕生日と年齢を特定してアプローチする「バースデイMoment DM」といった施策が可能です。また事前のWebアンケートで当該商品への興味・関心を高め、ニーズが顕在化した人にだけアプローチできる「アンケートMoment DM」もご用意しています。

ADMoment DMを活用すれば、顧客の意識が高まったタイミングにスピーディにアプローチできるため、さらに郵送DMの効果を高められます。

郵便料金は発送物のサイズや重量によって変わるため、軽量でコンパクトなDM仕様に変更することで、発送コストを削減できます。これまで封書や冊子形式のDMを利用していた場合、ハガキDMへの資材見直しだけで、コストの大幅な削減が可能です。

ハガキDMは伝えられる情報が限られるため、コンパクトな紙面でも十分な訴求につながるよう、DMのデザインや内容を工夫することが重要です。また、二次元バーコードを掲載することで、顧客をWEBサイトや特設ページへ誘導しアクションを促進することもできます。一人一人に異なるバーコードを印字することで、アクションに至った顧客を特定し、さらなる施策につなげることも可能です。

DM発送方法の見直しによって、発送料金自体を抑えることも選択肢のひとつです。

Ponta DMハイブリッド発送なら「エリアメール便＋特約ゆうメール」を組み合わせることで発送料金を抑え、従来と同等のコスト感で効果的な広告を実現できます。例えば、首都圏/近畿圏への発送は、郵便料金値上げ後の広告郵便より約100万円安価に差し出すことも可能です。

郵送DMは顧客の手元に確実に届き、開封率が高い広告媒体ですが、2024年10月からの郵便料金の値上げによってコスト効率が低下する可能性があります。しかし、適切なターゲティングやタイミングの選定、資材の見直し、発送方法の工夫などによって、従来のコスト感と同等の効果的なDM施策を実現することは可能です。

Pontaの郵送DMは、Ponta会員にひもづくオフライン中心の購買・行動データや属性情報などをベースに、貴社のビジネスに適したターゲティングを実現します。ターゲットに合わせたセグメントでのDM発送や、郵送DMとWebプロモーションと組み合わせたキャンペーン展開など、さまざまな施策のご提案が可能です。

具体的な事例を知りたい、自社に合った新たな郵送DMプロモーションを試したい、そのようなご要望があれば、ぜひご相談ください。
年間3,500万通のPonta DMのノウハウをもとに、貴社に最適なプランをご提案します。