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2023-07-10

男女1,000人に聞いたインターネット利用に関する調査

共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、「インターネット利用に関する調査」の結果をご報告いたします。

調査結果詳細

調査方法:インターネット調査
調査期間:2023年5月24日~5月25日
パネル:「Pontaリサーチ」会員
    (Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:国内在住20~60代の方
有効回答数:1,000名 ※性年代別に各100サンプル回収

*数値は四捨五入・小数点切上げによる整数表示。このため一部合計値が100%とならない箇所あり
また、アンケートで呈示した選択肢を統合・再集計した結果を掲載している設問あり
*総務省:人口推計を基にウエイトバック集計を実施
*特に記載がない限りグラフ単位は%表示

 

【聴取項目】
インターネット利用実態/意識
– メディア接触時間
– ネットショッピング定期利用サイト数
– ネットショッピング利用金額
– インターネット行動
属性
– 性年代
– 価値観(16の基本的欲求)
– 検索行動
– ネットショッピング行動

1日あたりの利用時間はインターネットがテレビを上回る。動画視聴:46分、SNS利用:33分

1日あたりのメディア接触時間を聴取したところ、「テレビ」(116分)を「インターネット全体」(122分)が上回る結果となった。
また、インターネットのうち、「動画配信サービス」は46分、「SNS」が33分であった。

▼メディア接触時間(日/分)

次に、定期利用しているネットショッピングのサイト数を聴取したところ、「3(サイト)」「2(サイト)」がそれぞれ2割半ばで高い。また、1~3サイトまでの合計で過半数を占めている。

 

▼ネットショッピング定期利用サイト数

次に、ネットショッピングの月額利用金額を聴取したところ、「(5,000円以上)10,000円未満」が21%、「20,000円未満」が17%と高く、5,000円以上20,000円未満の範囲にやや集中している。

 

▼ネットショッピング利用金額(円/月)

インターネット技術は今後も発展するが社会に対する好影響には直結しないと見られている

インターネットに関する行動を五件法にて聴取した。
あてはまる計(=TP2)を見ると、「インターネットは今後も発展する」が61%と高いのに対して「インターネットは社会に良い影響を与えている」は23%、「インターネットは格差を減らした」は11%にとどまる。
消費者視点では、技術は発展しているものの、その恩恵が社会に還元されていないと考えられていると推察される。

▼インターネット行動

また、前述の設問に関して、全体の傾向を探るために因子分析を実施した。
分析の結果、導出された5つの共通因子がインターネット利用者の行動に影響を及ぼしていると考えられる。

 

抽出した5つの共通因子

 

1. 情報発信
2. ネット依存
3. ショッピング
4. メリット
5. セキュリティ

 

*因子負荷量0.4未満や複数因子に対し因子負荷量が0.4以上の観測変数は分析から除外
*累積寄与率が低いため参考値扱い

 

▼因子分析結果(参考)

上記の共通因子を基に各回答者を6つのグループ(クラスター)に分類、それぞれの特徴の通り整理した。

 

分類した6つクラスター

 

1. ネット生活当たり前の若年層
2. ほどほどネット利用の中年層
3. ネット中庸層
4. ネット好き若年女性層
5. ショッピングメイン高年代層
6. ネット無関心層

 

▼各クラスターの特徴(参考)

【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。

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