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2021-12-27
コロナ禍における転職事情調査
全国20~59歳の男女1,000名を対象に「コロナ禍における転職事情調査」を実施しました。長引くコロナの影響により、会社の将来や自身のキャリアに不安を感じている方も多いのではないでしょうか。在宅勤務状況と年代別に、直近2年の転職状況について聴取しています。(実施期間:2021年11月15日~11月25日)
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年11月15日~11月25日
パネル:「Pontaリサーチ」会員
(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:20~59歳 男女 全国
有効回答数:1,000名 ※性年代別に各125サンプル回収
コロナ禍で転職した人は8%、転職を考えていない人は62.3%
“在宅勤務あり” の20~30代の転職率・転職検討率が、“在宅勤務なし” の同年代よりも高い。在宅勤務で時間の調整がしやすい人は、転職活動を始めたり将来について考える時間が特に若年層において増えている様子。一方、“在宅勤務なし” はすべての年代で5割以上が“転職は考えていない”と回答している。
▼直近2年の転職率・転職検討率(在宅勤務状況/年代別)

“コロナ前”から転職を検討していた人が全体の53.8%
一方、“コロナ後”と回答したのは、30代“在宅勤務あり”が最も多く46.8%。 同じ30代でも“在宅勤務なし”と比較すると、2倍以上の差が出た。若年層ほどコロナ禍に何らかの心境の変化が起きている様子。
▼転職検討時期(在宅勤務状況/年代別)

在宅勤務者の転職メリットは“オンライン面接が増えた”、“休憩時間に面接ができる”が同率トップ
次いで“上司に気付かれずに転職活動ができる”が36.7%で続く。一方、“在宅勤務なし”と回答した出勤者においては、“メリットは特にない” が72%でトップ。
▼コロナ禍の転職メリット

管理職全体の31.7%が、コロナ禍において部下の転職兆候に気付けると回答
“在宅勤務なし” よりも、“在宅勤務あり”の管理職全年代で、部下の転職兆候に“気付ける”が多い意外な結果に。オンライン化されると、メンバーの予定がよく見えるのでシグナルは出やすいのかもしれない。それに加え、少ないコミュニケーションでも部下の些細な変化に気付けるよう、直接会わないからこその管理意識の高さもうかがえる。
▼コロナ禍で部下の転職兆候に気付けると思いますか(管理職対象:在宅勤務状況/年代別)

コロナ禍で働き方は大きく変わったが、同時に転職活動にもオンライン面接というニューノーマルが定着した。オンライン化で転職活動がしやすくなった一方、オンラインに慣れている管理職にとっては、より部下の転職兆候を察知しやすくなっている様子がうかがえる。
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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11月 4, 2025
Z世代の男性は『達成感・脱抑圧感』、女性は『時間の充実・健康...
#ライフスタイル
#生活者トレンド
Z世代の男性は健康面でのポジティブを実感する一方、『行政・メディア不信』といったネガティブな出来事を実感しやすい結果に。Z世代の女性は3人に1人が『睡眠・運動・体調不良』といった健康面での不足を直近1ヶ月に実感。
幸福度に係る項目のうち、Z世代の男性は『何かをやり遂げた』『社会貢献』といった達成感・自己効力感を感じられる出来事が幸福度に影響する。Z世代の女性は『時間の充実』『体調の改善』が幸福度に大きく寄与している結果。
総合的ととのい度はZ世代男性が49.0、Z世代女性が48.5。男性は身体的ウェルビーイング(49.9)、女性は社会的ウェルビーイング(49.1)の充実をそれぞれ感じている。
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10月 28, 2025
#ライフスタイル
#生活者トレンド
運動不足を感じる人は約8割。運動継続の壁は「モチベーションが続かない」
「ほとんど運動しない」が約4割。男性の方が運動を習慣化している傾向
運動を始めたきっかけは「健康維持のため」が最多。70代では8割を超える
運動場所は「近所の公園・屋外」と「自宅」が中心
運動の効果は「気分のリフレッシュ」が1位。高年層が「体調改善」を実感
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10月 27, 2025
大阪・関西万博に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジト...
#生活者トレンド
来場経験は1割強。来場者の約8割が「期待以上」「期待通り」と高く評価
行かなかった理由1位は「興味がない」。ミャクミャクへの関心が高いのは20代
万博会場の施設の活用は「公園や市民の憩いの場」「観光スポット・シンボル」が上位
IR開発には4割超が反対、約3割は「よくわからない」。懸念は「治安」と「依存症」
今後の国際イベントの国内開催について、「積極的に開催してほしい」が16.6%