• コロナ
  • ビジネス

2021-12-27

コロナ禍における転職事情調査

全国20~59歳の男女1,000名を対象に「コロナ禍における転職事情調査」を実施しました。長引くコロナの影響により、会社の将来や自身のキャリアに不安を感じている方も多いのではないでしょうか。在宅勤務状況と年代別に、直近2年の転職状況について聴取しています。(実施期間:2021年11月15日~11月25日)

調査結果詳細

調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年11月15日~11月25日
パネル:「Pontaリサーチ」会員
    (Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:20~59歳 男女 全国
有効回答数:1,000名 ※性年代別に各125サンプル回収

コロナ禍で転職した人は8%、転職を考えていない人は62.3%

“在宅勤務あり” の20~30代の転職率・転職検討率が、“在宅勤務なし” の同年代よりも高い。在宅勤務で時間の調整がしやすい人は、転職活動を始めたり将来について考える時間が特に若年層において増えている様子。一方、“在宅勤務なし” はすべての年代で5割以上が“転職は考えていない”と回答している。

▼直近2年の転職率・転職検討率(在宅勤務状況/年代別)

“コロナ前”から転職を検討していた人が全体の53.8%

一方、“コロナ後”と回答したのは、30代“在宅勤務あり”が最も多く46.8%。 同じ30代でも“在宅勤務なし”と比較すると、2倍以上の差が出た。若年層ほどコロナ禍に何らかの心境の変化が起きている様子。

▼転職検討時期(在宅勤務状況/年代別)

在宅勤務者の転職メリットは“オンライン面接が増えた”、“休憩時間に面接ができる”が同率トップ

次いで“上司に気付かれずに転職活動ができる”が36.7%で続く。一方、“在宅勤務なし”と回答した出勤者においては、“メリットは特にない” が72%でトップ。

▼コロナ禍の転職メリット

管理職全体の31.7%が、コロナ禍において部下の転職兆候に気付けると回答

“在宅勤務なし” よりも、“在宅勤務あり”の管理職全年代で、部下の転職兆候に“気付ける”が多い意外な結果に。オンライン化されると、メンバーの予定がよく見えるのでシグナルは出やすいのかもしれない。それに加え、少ないコミュニケーションでも部下の些細な変化に気付けるよう、直接会わないからこその管理意識の高さもうかがえる。

▼コロナ禍で部下の転職兆候に気付けると思いますか(管理職対象:在宅勤務状況/年代別)

コロナ禍で働き方は大きく変わったが、同時に転職活動にもオンライン面接というニューノーマルが定着した。オンライン化で転職活動がしやすくなった一方、オンラインに慣れている管理職にとっては、より部下の転職兆候を察知しやすくなっている様子がうかがえる。

【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】

調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。

  • 4月 28, 2025

    Z世代のテクノロジーに関する意識調査

    #生活者トレンド

    • Z世代の2人に1人が生成AIを使用している

    • テクノロジーの発展に対し「期待する層」が57.7%となり「不安を感じる層」を上回る

    • AI(人工知能)が人間の仕事を代替することについて、不安視する人が8割超

    • 空飛ぶクルマや自動運転車などのモビリティ技術を「機会があれば利用したい」が全体の約4割

    • 大阪・関西万博へ「行く予定はない」が全体の48.5%を占める一方、38.8%が興味を持っている

  • 4月 25, 2025

    旅行費の高騰と旅行機会に関する調査

    #生活者トレンド

    • 約8割が旅行費の高騰を実感している。国内外の旅行頻度が減少した人は約4割

    • インバウンドの増加によって約6割が「観光地の混雑」を、過半数が「宿泊費」の高騰を感じている

    • 過半数が国内旅行に年1回以上行く一方、海外旅行は8割以上が「ほとんど行かない

    • 約6割が旅行にかかる費用において節約を意識している。節約方法は「交通手段を安いものにする」が35.5%

  • 3月 31, 2025

    ふるさと納税に関する調査 ラジオ番組「馬渕・渡辺の#ビジトピ...

    #生活者トレンド

    • 2024年、コメ不足によりお米を例年以上に申し込んだ割合は、全体で17.3%20代28.3%と、他の年代より10ポイント以上高い

    • 7割以上が「返礼品の内容・魅力」を基準に寄付先を選ぶ。寄付先に対し「応援したい気持ち」と「返礼品をもらうための手続きという意識」が約4割で拮抗

    • 約6割がふるさと納税を「毎年利用している」。始めたきっかけは税控除が全体のトップ

    • 2024年の寄付総額は1万円~3万円未満、寄付先は2~3自治体が最も高い

お気軽にお問い合わせください

詳しくお知りになりたい方は
お問い合わせ