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2021-12-27
コロナ禍における転職事情調査
全国20～59歳の男女1,000名を対象に「コロナ禍における転職事情調査」を実施しました。長引くコロナの影響により、会社の将来や自身のキャリアに不安を感じている方も多いのではないでしょうか。在宅勤務状況と年代別に、直近2年の転職状況について聴取しています。（実施期間：2021年11月15日～11月25日）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2021年11月15日～11月25日
パネル：「Pontaリサーチ」会員
（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象：20～59歳 男女 全国
有効回答数：1,000名 ※性年代別に各125サンプル回収
コロナ禍で転職した人は8％、転職を考えていない人は62.3％
“在宅勤務あり” の20～30代の転職率・転職検討率が、“在宅勤務なし” の同年代よりも高い。在宅勤務で時間の調整がしやすい人は、転職活動を始めたり将来について考える時間が特に若年層において増えている様子。一方、“在宅勤務なし” はすべての年代で5割以上が“転職は考えていない”と回答している。
▼直近2年の転職率・転職検討率（在宅勤務状況/年代別）
“コロナ前”から転職を検討していた人が全体の53.8％
一方、“コロナ後”と回答したのは、30代“在宅勤務あり”が最も多く46.8％。 同じ30代でも“在宅勤務なし”と比較すると、2倍以上の差が出た。若年層ほどコロナ禍に何らかの心境の変化が起きている様子。
▼転職検討時期（在宅勤務状況/年代別）
在宅勤務者の転職メリットは“オンライン面接が増えた”、“休憩時間に面接ができる”が同率トップ
次いで“上司に気付かれずに転職活動ができる”が36.7％で続く。一方、“在宅勤務なし”と回答した出勤者においては、“メリットは特にない” が72％でトップ。
▼コロナ禍の転職メリット
管理職全体の31.7％が、コロナ禍において部下の転職兆候に気付けると回答
“在宅勤務なし” よりも、“在宅勤務あり”の管理職全年代で、部下の転職兆候に“気付ける”が多い意外な結果に。オンライン化されると、メンバーの予定がよく見えるのでシグナルは出やすいのかもしれない。それに加え、少ないコミュニケーションでも部下の些細な変化に気付けるよう、直接会わないからこその管理意識の高さもうかがえる。
▼コロナ禍で部下の転職兆候に気付けると思いますか（管理職対象：在宅勤務状況/年代別）
コロナ禍で働き方は大きく変わったが、同時に転職活動にもオンライン面接というニューノーマルが定着した。オンライン化で転職活動がしやすくなった一方、オンラインに慣れている管理職にとっては、より部下の転職兆候を察知しやすくなっている様子がうかがえる。
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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9月 11, 2026#生活者トレンド
寄付先選びで重視するのは「返礼品の内容・魅力」が約8割と最多
人気の返礼品は「肉」「魚介・海産物」「米」がTOP3
満足した返礼品は男性では「肉」、女性では「魚介・海産物」が1位となる年代が多く見られたふるさと納税で「米」を選ぶ理由は、「7割が「日常的に消費するため」と回答
米価格がさらに落ち着いても、9割超が「引き続き・状況によって選びたい」2026年10月から施行される「6割ルール」の認知率は6割超
制度施行を受け、4割超がふるさと納税を前倒し・前倒し予定
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9月 10, 2026#ライフスタイル
#生活者トレンド
アニメの視聴方法は、20代の約5割が「有料の定額制動画配信サービス」、50代の約6割が「テレビ番組」
20～30代は「一気見」「ながら見」「倍速視聴」といった多様な視聴行動を取り入れる傾向がうかがえる
好きなアニメ作品の視聴以外に行ったことは、「原作を読んだ」が約5割。アニメ関連にお金を使う人が最も多いのは20代
好きなアニメのジャンル1位は、男性が「アクション・バトル」、女性が「日常・コメディー・癒やし」
人におすすめしたいアニメ作品1位は「鬼滅の刃」、今夏に映画公開の「ちいかわ」がTOP10入り
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8月 24, 2026#ライフスタイル
#生活者トレンド
約6割が何かしらの防災対策を実施しており、前年とおおむね同水準。
対策を始めたきっかけは「災害のニュース」が最多非常用持ち出し袋を準備している人は約4割。中身を定期的に見直している人は2割弱
非常用持ち出し袋に準備しているものは「飲料水」「懐中電灯・電池」「非常食」がそれぞれ7割超。
実際に準備してよかったもの・しておけばよかったものでも上位防災グッズ選びの重視点は「長期保存・使用できること」が最多
ローリングストック法の認知率は54.1%で、約4人に1人が実践している。
認知・実践状況ともに前年調査とおおむね同水準
