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2021-05-13
食品リテールに関する消費者意識調査
共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:長谷川 剛、以下「LM」)は、小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」(実施期間:2020年8月28日~9月4日)の結果をご報告いたします。
調査方法:インターネット調査
調査期間:2020年8月28日~9月4日
パネル:「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方)
調査対象:5,000人 ※本調査では、男性・女性×年代別(20・30・40・50・60代以上)の各10セルで500サンプルずつ均等回収し、総務省「平成27年国勢調査」に合わせ、ウエイトバック集計を実施。
※調査結果は小数点第2位を四捨五入しています。
業態ごとの利用実態
▼業態別の利用実態/利用意向


現在・今後の利用ともに、最も高いのは「スーパーマーケット」、次いで「ドラッグストア」「コンビニエンスストア」となっている。
また1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト/持ち帰り」がTOP3。一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が突出、次いで「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ/100円ストア」。
「スーパーマーケット」は今後も底堅い需要が見込める。また、「テイクアウト/持ち帰り」はコロナ禍で一時的に盛り上がった需要が内食回帰の方向で落ち着く見通し。内食とのすみ分けなど消費者のニーズを的確に捉えたサービス提供が求められる。
業態ごとの購入商品と商品需要
▼業態ごとの購入商品

スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」「豆腐・納豆・漬物・練り製品」「牛乳・ヨーグルトなど乳製品」が8割強で、他商品も他業態より高くなっており、幅広い購入がみられた。数値は低いものの、食材宅配サービスもほとんどの商品が2割強と、広く購入されている。一方、コンビニエンスストアでは「弁当類」「パン・ベーカリー」「菓子類」「飲料」が5割超えとなっており、使い分けがみられる。
▼業態ごとの商品需要

スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱で続き、期待が大きい。一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」19.5%と最も高く、次いで「パン・ベーカリー」15.9%、「菓子類」14.8%となっており(スーパーマーケットに比べて)一段低い結果に。内食回帰の影響からか「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」といった生鮮食品に対する期待が大きくみられる。
性年代でみる利用実態
▼性年代ごとの利用実態

▼性年代ごとの利用意向

性年代で利用実態を見ると、「ドラッグストア」「100円ショップ・100円ストア」は男性よりも女性の利用率が高い。また、「テイクアウト/持ち帰り」に関しても同様の傾向がみられた。一方、男性では40代で「ディスカウントストア」、50代で「コンビニエンスストア」の利用率が高い。今後の利用意向では、「食材宅配サービス」は40代女性、「テイクアウト/持ち帰り」「食品デリバリー」は30~50代女性、「コンビニエンスストア」は男女とも50代でそれぞれ他の年代より割合が高い。
性年代でみる食シーンの変化
▼食品購入意識・行動の変化

男女とも20代において普段行かないお店に行く機会が増加した。女性は、20~30代で値段重視・大容量の傾向が強まっている。また、50代~60代では複数店舗を回ることが減った・買い物の時間自体の減少といった傾向がみられる。
▼料理行動の変化

男性20~30代では家事(料理)作業を分担する機会が増加している。また、男性20代ではできあいのものをアレンジして食べる割合が増えており、これまでは実施していなかった層が料理を作り始める様子がうかがえる。男女とも60代以上では何を食べるべきかわかってきたと答える割合が高く、コロナ禍に対して、これまで培った食材や料理の経験を活かして対応を行う様子がうかがえる。
▼食事の変化

女性60代以上では、市販の冷凍食品を食べる機会が減少。また、男女とも若年層に比べて高年代で素材の安全性を懸念する割合が高い。男女別の傾向では、男性に比べて女性では食事の時間が増えた割合が高い。一方で食べる量を見ると、男女ともに30代以外の層は減少、女性20代~40代は増加している。また、間食については、男性40~60代の層で減少しているが、女性は50代以外の全ての層で増加している。食事に対する不満や困りごととしては、女性20~40代で料理の腕前や栄養摂取、正しい食生活といった料理行動全般に対する不安を抱えている様子がみられた。
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、“「ロイヤリティ マーケティング」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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