Amazon広告接触はリアル店舗での購買へどれくらい波及する？【Pontaマーケティングラボ vol.7】

デジタル広告は、ネットショッピングなどでのオンライン購買だけでなく、リアル店舗でのオフライン購買にも波及します。しかし、その効果をデータとして分析するには、デジタル広告の接触データとリアル店舗の購買データとの連携が必要です。

この度、株式会社電通（以下、電通）との協業により、Amazon 広告（Amazon Ads）とPontaの購買データセットを連携できるようになりました。これにより、Amazon広告がリアル店舗での購買に及ぼす効果について、検証できるようになったのです。

この手法を用いて、電通とロイヤリティ マーケティングでは、Amazon広告に接触したカスタマーのリアル店舗での購買を分析。Amazon広告がオフライン購買にどの程度寄与しているのかを明らかにしました。

今回の「Pontaマーケティングラボ」では、「AMAZON ADS JAPAN DAY ONE CONFERENCE 2022（2022年11月11日（金）開催）」において、電通の星野怜生氏と電通デジタルの増本太一郎氏よりご説明があった具体的な分析結果をもとに、Amazon広告のリアル店舗での購買への波及効果についてご紹介します。

電通グループとロイヤリティ マーケティングの協業について

ロイヤリティ マーケティングでは、Ponta IDに紐づくファクトデータを活用し、企業のマーケティングを支援しています。

さらに生活者ニーズを捉えた精度の高いマーケティングで、生活者により良い体験価値を提供するため、データマーケティングのリーディングカンパニーでもある電通と協業。Ponta会員の購買データと電通の持つさまざまなマーケティングデータとを掛け合わせた分析や、大手プラットフォームでの分析基盤構築に取り組んでいます。

飲料ブランドのAmazon広告を見た方の購買状況について、Amazon内でのショッピング（オンライン購買）とリアル店舗での購買（オフライン購買）を比較しました。

すると下の図のように、Amazonで購買した人の購買転換率は0.730％なのに対し、リアル店舗で購買した人の購買転換率は0.502％となり、購買転換率はオンラインのほうが高いという結果が出ています。

ただしオフライン購買については、Pontaデータだけでは計測できないチャネルについても考慮する必要があります。そこで、Pontaカードの提示率とPonta提携社だけでは実計測できない販路について考慮したうえで拡大推計すると、購買者数は27万UUを超えるという結果が出ました。

このように、デジタル広告がオフライン購買へ大きく波及するという前提に立ち、広告を運用・評価していく必要性があることが、結果からも読み取れます。

あるブランドの商品についてAmazon広告を配信し、ブランド全体のオフライン購買への波及効果を分析しました。

広告接触群と非接触群で購買率を比較した結果、広告で訴求した商品で111.5％の引き上げがありました。さらに訴求した商品を含むブランド全体では114.0％の引き上げが見られ、間接的効果まで含めると、より大きな効果があったことが読み取れます。

このように、Ponta IDの連携によって、リアル店舗での購買に対するAmazon広告の訴求効果を複合的に把握できるようになったのです。

商品の販売促進を目的としたデジタル広告を配信する際には、消費者のオンライン・オフライン購買を総合的に見て、企画・分析することが必要です。

Amazon広告をはじめとするデジタル広告をPonta IDと連携すれば、リアル店舗での購買への効果を分析することができます。分析結果をもとにPDCAを回すことで、さらに効果の高いデジタル広告の運用ができるでしょう。

リアル店舗での購買につながるデジタル広告配信・分析にご興味のある方は、ぜひお問い合わせください。